事件の概要
Ｘ（原告）は、「壷プリン」の文字を標準文字で表した商標（以下「本願商標」という。）につき，第３０類「プリン」を指定商品とする商標登録出願（以下「本願」といい，本願に係る商標を「本願商標」という。）をしたが，拒絶査定を受けたので，拒絶査定不服審判を請求した。
これに対し，特許庁は，「本件審判の請求は，成り立たない。」旨の審決（以下「審決という。）をした。
Ｘは、これを不服とし、提訴した。
判旨
事実認定のとおり，「プリン」は，柔らかく，形状を維持できないことから，通常は，容器に入れられて販売されたり，提供されたりしている。「壷」とは，一般に，「口の狭まった陶器」や「口が細くつぼまり胴のまるくふくらんだ形の容器」を指すが，プリンの容器として，壷型の容器が用いられる例は少なくなく，壷型の容器に入れられたプリンは，原告の製造，販売に係るプリン（以下「本件商品」という。）以外にも，多くの店舗で販売されたり，提供されたりしている。そして，このような壷型の容器に入れられたプリンには，「壷（つぼ）プリン」又は「壷（つぼ）プリン」の語を含む名称で表示された例が少なくない。
壷型以外の形状の容器に入れられたプリンも販売されており，そのような場合には，プリンが入れられている容器（「バケツ」型の容器や「缶」型の容器）の名称を付して，「バケツプリン」「缶プリン」等の表示がされた例がある。
以上によると，需要者は「壷プリン」の表示から，当該商品が「壷型の容器に入れられたプリン」であると理解するものと認められる。そうすると，本願商標は，指定商品のうち「壷型の容器に入れられたプリン」に使用する場合には，商標法３条１項３号が規定する「その商品の形状（包装の形状を含む。）を普通に用いられる方法で表示する標章のみからなる商標」に該当すると認められる。
注記：下線は、判決文では引かれておりません。